家賃を下げずにできる空室解消法

【はじめに】
「空室対策をしているのになかなか入居者が決まらない」もしくは「入居してもすぐに転居してしまう」などといった悩みを抱えている大家さんは多いと思います。

今回そんな方のために「家賃を下げずにできる」空室解消法について紹介したいと思います。

【敷金・礼金を下げる】

入居にかかる初期費用は家賃の約4倍とも言われています。家賃は月々発生するので長期的にみると家賃の値下げは得策とは言えません。

そこで試してほしいのが敷金・礼金を下げる方法です。入居を考えている人にとって初期費用がかからないのは魅力的です。
敷金・礼金を下げることによって入居希望の人のハードルを下げることにつながり、空室解消法として有効です。

【外国人の入居者を積極的に受け入れる】

入居者が見つからず困っている方にお勧めなのが入居対象者の間口を広げる方法です。
例えば外国人を積極的に呼び込むことでその対策となります。
しかしこの場合注意も必要で、契約時にトラブルが起きないように通訳を付けるか、家賃保証会社を間に立てるなどそれなりの対応をしておいた方がよいと言えます。

【家具付き物件にしてみる】

リフォームをするほどの資金は用意できないけれども何とか空室を減らしたいという方は「家具付き物件にしてみる」という手段もあります。

ただしこの場合にも注意が必要で、家具付きの物件にどんな方が住むのか、対象となる入居者の属性を把握することが大切になってきます。つまり誰が住むのかに合わせて配置する家具のデザインや質を変える必要があるということです。
例えば、学生が多い立地の物件の場合、学生に合わせてテーブル机を付けたりするなどして対応します。

【フリーレント期間を設ける】

フリーレント期間、つまり家賃無料の期間を設けることで入居者にとって物件の「お試し期間」とも言える状況が生まれます。

同じような条件の物件のうち、どちらの物件にしようか迷っている人に対してフリーレント期間は有効な手段と言えます。実際に入居して住み心地などが把握できたら契約に進み、継続的な家賃収入を得ることも可能です。空室解消法として参考にしてください。

【まとめ】

今回紹介できませんでしたが、空室の解消法としては「不動産仲介会社へ謝礼金を出す方法」や「管理会社を変える方法」などまだまだあります。

また、空室対策を講じても全く空室が解消されない場合には根本的な物件の「立地条件」などを再検討する必要が出てきます。
空室解消を考える時の一つの材料にしてください。最後までお読みいただき、ありがとうございました。